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日本よ、侍国家たれ。

日本は「サムライ国家」としての意気を示し、いわれなき批判を仕掛けてくる不届き国家に対し、断固反論しなければならない。

●韓国人曰く「日本の市民意識がなければ絶対に管理できない。韓国ならすぐにごみだらけになる」

やっぱり、日本がいいわ。 ありがとう!

韓国人が「日本でなければ実現不可能」と絶賛する風景とは?=「本当に不思議」「韓国ならすぐにごみだらけ」―韓国ネット

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 2017年3月10日、韓国のインターネット掲示板にこのほど、日本のある町の風景を紹介するスレッドが立ち、注目を集めている。 


スレッド主が掲載した数枚の写真には、道路脇の水路を泳ぐ色とりどりの鯉の姿が写っている。これについて、スレッド主は「島根県津和野町で撮られた写真」と説明し、「道路脇にある溝にもかかわらずきれいに管理されているところをみると、これは日本の市民意識がなければ実現不可能な光景のようだ。

 

鯉はどれもサイズが大きく、よく育っている。韓国では想像もできない風景で、本当に美しい。缶コーヒーを飲みながら鯉にエサをあげたらとても癒されそう。機会があれば行ってみたい」と感想を述べている。



このスレッドを見た他のネットユーザーからは、

 

「日本の市民意識がなければ絶対に管理できない。韓国ならすぐにごみだらけになる」

 

「本当に不思議。鯉を盗む人はいないの?」

 

「家の前がこんな風景だったらどんなに癒されるだろう?」

 

「韓国なら横にベンチとパラソルを設置して見料をとりそう」

 

「わあ…。とても穏やかな雰囲気。日本ならではの素朴さが感じられる」

 

「韓国の溝はたばこの吸い殻だらけなのに」

 

「日本のこういうところは見習いたい」

 

「韓国や中国なら釣って食べる人がいそう」

 

「日本には水路をきれいに管理している町が多い。ザリガニを見たこともあるよ」

 

など、日本を称賛するコメントや韓国と比較するコメントが多く寄せられた。その他、

 

「鯉は数カ月で死んでしまうのでは?お腹の中はたばこの吸い殻でいっぱいかも」

 

「野良猫対策はどうしているのだろう?」

 

との声もあった。(翻訳・編集/堂本)

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●「そうりゅう」型潜水艦向けに開発したリチウムイオン電池の量産を今月より開始

やっぱり、日本がいいわ。

潜水艦にもリチウム電池・・・日本がまた世界の前に行った! =中国メディア

電池というと一般的には筒型をした乾電池を思い浮かべるが、今の世の中には様々なタイプの電池が存在し、日々新たな電池が研究開発されている。現在の花型は、スマートフォンや自動車に広く利用されているリチウムイオン電池だろうか。中国メディア・今日頭条は10日、「リチウム電池を潜水艦に 日本がまた世界の前に出た」とする記事を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)

 

電池というと一般的には筒型をした乾電池を思い浮かべるが、今の世の中には様々なタイプの電池が存在し、日々新たな電池が研究開発されている。現在の花型は、スマートフォンや自動車に広く利用されているリチウムイオン電池だろうか。中国メディア・今日頭条は10日、リチウム電池を潜水艦に 日本がまた世界の前に出た」とする記事を掲載した。

記事は、日本企業のGSユアサ先日、海上自衛隊「そうりゅう」型潜水艦向けに開発したリチウムイオン電池の量産を今月より開始し、2018年8月の納品を目指すと発表したと紹介。
 
初めてのリチウム電池を動力とする非大気推進潜水艦が20年3月に運用開始される見込みであるとした。

そのうえで、日本が長年にわたり潜水艦に搭載するリチウム電池の開発に取り組んできた理由について説明。現在世界的で一般的である鉛蓄電池は構造が簡単、低コストといった利点の代わりに性能が不十分であり、かたやリチウム電池は軽量、蓄電量が多い、充放電速度が早い、同じ体積での電池容量が鉛電池より多い、メンテナンスの手間がかからず寿命も長いといった長所を多く備えていると伝えている。

そして、リチウム電池を潜水艦に使用することで航続能力や高速機動能力が大幅に高まり、ステルス性など総合作戦能力の向上にも役立つため、現在の技術レベルにおいてはリチウム電池が鉛電池に代わるベストな電池であるとした。
 
このため、ドイツやロシアなど世界の潜水艦生産国が研究を進めていたが、日本が先に量産を発表したことで「この技術分野で、日本がまた世界の前を行った」と評した。

記事は一方、性能に優れたリチウム電池にも安全性に対する懸念はあるとして、スマートフォンの自然発火や、ボーイング787飛行機の発煙といった事故がリチウム電池によって引き起こされたことを併せて紹介している。
 
従来のものよりも強い動力を発揮できる電池は非常に魅力的。ただ、いかなる電池であってもやはり一番にその安全性を重視して欲しいものだ。その思いは、6年前の震災を経てさらに強まったはずである。
 
(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)
 
 
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●中国人曰く「日本はブランドを作り、我々は偽物を作る」

やっぱり、日本がいいわ。 「何でもありの支那」「何でもなしの日本」

日本企業のブランド価値ランク最新結果に「やはり日本は強いと言わざるを得ない」「日本はブランドを作り、我々は偽物を作る」―中国ネット

http://www.recordchina.co.jp/b130062-s0-c60.html

2016年2月28日、中国メディア・今日頭条は米社が発表した日本企業のブランド価値ランキング2016の結果について伝えた。

米インターブランド社が発表した日本企業のブランド価値ランキング2016によると、首位は8年連続でトヨタとなり、ブランド価値は490億4800万ドルとなった。2位以下は順に、ホンダ、キャノン、ニッサンソニーMUFGパナソニックユニクロ、レクサス、ニンテンドーで、2016年版からは上位40社を公表している。

この結果に対して中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「やはり日本は強いと言わざるを得ない」


「これらのブランド名を聞くと人を安心させる」

「中国人はみんな日本製品をボイコットすべきだ!」


「俺は質の高い物しか買わないが、みんなが下水油や毒ミルクを買うことを反対はしないよ」

「どれもよく知っているブランドばかりじゃないか。我々は国を愛してはいるけど、良質な製品も好きだ」


「俺たちの生活はすでに日本生活なしではやっていけない。だからボイコットなんて意味がない。ボイコットではなく競争して勝つべきだ」

「中国は石油か銀行しかランキングに入らない」


「中国の街はこれらのブランドであふれている」

「近い将来に中国も世界レベルのブランドを作り出せると信じている」


「日本はブランドを作るが、我々は偽物を作る」(翻訳・編集/山中)

 

 

 

 

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●中国で日本車が売れないどころか売れすぎる理由とは?

やっぱり、日本がいいわ。

「日本車はいいからなあ」「どの国のメーカーだろうと質が良い車を買うだけ」―中国ネット

http://www.recordchina.co.jp/b132911-s0-c60.html

2016年4月7日、中国のポータルサイト・今日頭条は中国市場で日本車の売り上げが好調な理由について分析する記事を掲載した。

数年前には日中関係の悪化や東日本大震災、リコール問題などで中国市場における日本車の売り上げが大きく落ちた。しかし、昨年はトヨタをはじめ日系メーカーは売り上げを大きく伸ばした。

その理由について記事は「理性的な消費者が増えたことだ」と主張。具体的には、日本車破壊などの事件後、国が個人の財産を保護する法律を整備したことで安心感が増したことや、日本車は品質が高くて燃費が良いこと、日本メーカーが中国人のニーズにマッチした中国人好みのモデルを投入するようになったことを挙げた。

これに対して中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「日本車はいいからなあ。直輸入者が一番いい


「苦労して稼いだお金で買うんだ。どの国のメーカーだろうと質が良い車を買うだけだ」

「いいものは認められる。口で何を言っても変えられないよ」


「国は日本車の輸入を制限しないし、国営企業は日本企業と合弁しているのに、庶民は日本製品不買を叫ぶという矛盾」

「韓国人のように国産車を支持していれば、今ごろ中国車も日本車と同じ品質になっていたと思う」


「俺の友人はずっと微博(ウェイボー)で日本製品不買を主張していて、知り合いが日本車を買った時はバカにしていた。でもちょっとお金を持つようになったらクラウンを買った」

(翻訳・編集/山中)

 

 

 

 

 

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●今更だが、正男が後継者になっていたら、・・・

■知れば知るほど嫌いになる

「もう、やめてくれ」と正男氏から正恩氏に手紙。『北朝鮮の内部情報』を入手

ホウドウキョク 3/11(土) 18:39配信

 
「もう、やめてくれ」と正男氏から正恩氏に手紙。『北朝鮮の内部情報』を入手

 

北朝鮮金正男氏殺害事件は、正男氏と異母弟、金正恩氏による後継争いが背景にある。その解明の手がかりとなる平壌中枢の内部情報を入手した。そこには、正男、正恩の両氏に叔父・張成沢氏を交えたファミリーの確執が生々しく描かれていた。


金正日総書記、倒れる……上層部の混乱

金日成主席、金正日総書記、そして金正恩朝鮮労働党委員長。
北朝鮮世襲統治は3代目に入っています。
権力継承の絶対条件は「白頭山革命家系」、つまり金日成氏の血を引くことです。

金正日氏には正男氏、正哲氏、正恩氏の3人の息子がいました。
当初は長男・正男氏が有力視されました。
しかし2001年に成田空港で摘発されて脱落。
後継レースには弟2人が残りました。

ところが08年8月、金正日氏が脳梗塞で倒れると、状況が変化しました。
最高指導者不在、後継者未定の事態に、上層部は動揺。
義弟の張成沢氏が権限を代行する形で混乱は収拾しました。
機密情報には当時の様子が次のように記されています。

【08年9月×日】
・金オクが張成沢を認定した
・趙明録、玄哲海、金鎰チョルら軍部の核心も張についた
・以後、安定したようだ
・つまり権力が張に移った状態

ここに書かれた4人は
金オク氏:金正日氏の事実上の妻
趙明録氏:国防委員会第1副委員長
玄哲海氏:朝鮮人民軍大将
金鎰チョル氏:人民武力部長=国防相
当時の実力者が張氏を支持したということでした。

実はこの時期、正男氏も活発に動いていました。
平壌に戻り、フランスから専門医を招いたりして父親に尽くしていたのです。
……正男氏を支えてきた張氏に権力が移った。
……正男氏も金正日氏に接近している。
この様子が「正男氏が後継に意欲を見せた」との憶測を呼んだのです。

「正恩なら扱いやすい」……張成沢氏の計算

しかし、結果はこれとは異なりました。

【09年1月×日】
・三男が後継者に決まった
金正日の許可を得て、張が地方の党幹部に通知した

内部情報は背景も分析していました。

・張の権力掌握に軍の一部で反発があった
ゆえに張は自分よりも後継者を前面に出したかった
・長男には支持者がいて、張は恐れていた
一方、三男はまだ若く、権力基盤がない
だから権力を維持しやすいと踏んだ

ポスト金正日時代の実権を握る――張氏のしたたかな計算がうかがえます。

後継決定を知った正男氏は父親と張氏にメールを送りました。

金正日氏に「おめでとうございます」
張成沢氏に「平壌で(私の)安全は確保されるのか?」

既に正男氏は身の危険を感じていたのでしょう。
弟からみれば、もはや自分は権力継承の妨げになる「枝葉」「危険分子」――と。
北朝鮮にいた家族全員を北京に送り、本人も拠点を次々に変えました。


 

「もう、やめてくれ」……正男氏が弟に泣きつく

正男氏の不安は現実のものとなりました。

【09年5月×日】
・正男の平壌の自宅が捜索された
・正男は正恩に手紙を書き、FAXで送った
・あて名は「まだ一度も顔を見たことのない弟へ」
・手紙の趣旨は「もう、やめてくれ」だった

このころ、正男氏に近い幹部も多くが権力中枢を追われました。

そして11年12月。
金正日氏が死去し、正恩氏は直ちに権力を握りました。
「排除」の圧力が正男氏にかかり、暗殺の危機にさらされました。
正男氏は正恩氏に手紙を送り、こう訴えました。

「私と家族を助けて欲しい」
「逃げ場も隠れ場もない。逃げ道は自殺だけだ」

それでも正恩氏は敵視し続けました。

母親の異なる2人は別々の家庭に育ち、会うことはなかったようです。

「嫌いだ。除去せよ」

正恩氏は後継争いの末、憎しみと猜疑心を募らせたようです。
残る「白頭山の家系」は、正哲氏と正男氏の息子ハンソル氏。
2人の命運を握るのは正恩氏です。


 

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●それはそれ、これはこれ。

和の日本・恨(ハン)の朝鮮 水に流す日本・恨み続ける支那・朝鮮

「韓国と付き合っていいことあるの?」実は日本のよいお客様

産経新聞 3/11(土) 15:52配信

 

日本のジェトロ日本貿易振興機構)が毎年、アジア・オセアニア地域(20カ国・地域)で行っている「日系企業実態調査」というのがある。調査内容に黒字か赤字か「営業利益」を問う部分があって、これを見ると日本系企業はどこでもうかって、どこで損しているかが分かる。

最近、集計された2016年度の結果によると「黒字」と答えた企業の割合が最も多いのが韓国で、次いで2位フィリピン、3位は台湾。韓国は前年に続き1位で、日系企業の81%が黒字だと答えている。ちなみに中国での黒字は64%で9位、インドは54%で14位となっている。

つまり、アジア太平洋地域に進出している日系企業が、企業数や金額は別にして最もビジネスをうまくやれている国は韓国というわけだ。8割以上の企業がもうかっているというのだから、日本にとって韓国は“いいお客さん”ということになる。

日本では近年、慰安婦問題など韓国サイドの執拗(しつよう)な反日現象に刺激されて反韓嫌韓感情が強い。その結果、「韓国と付き合って何かいいことあるの?」とよく質問される。つまり日本にとっての韓国の価値のことだが、中国など大陸勢力への“防波堤”という安保上の価値と同時にやはり経済的価値は間違いなくある。(黒田勝弘

 

 

 

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●極左暴力集団

■阿呆! この罰あたりめが。

沖縄の反基地運動に「極左暴力集団を確認」 警察庁幹部が参院で答弁 国レベルで認めたのは初めて

米軍北部訓練場ヘリパッド移設工事の資材搬入を阻止した後、県道70号の路上で集会を開く工事反対派グループ =沖縄県東村高江(2016年9月24日撮影)

 

沖縄県の米軍基地周辺で展開されている反対運動について、警察庁の松本光弘警備局長は9日の参院内閣委員会で「反対運動を行っている者の一部には極左暴力集団も確認されていると承知している」と述べた。

基地反対運動に過激派が関与している実態はこれまでも沖縄県警が指摘していたが、国レベルで認めたのは初めてとみられる。無所属の和田政宗氏に対する答弁。

松本氏はまた、平成27年以降の検挙状況も説明。米軍北部訓練場(東村など)や名護市辺野古の米軍キャンプ・シュワブ周辺での抗議活動参加者による威力業務妨害事件が32件あり、41人を逮捕したことを明らかにした。

委員会終了後、和田氏は自身のツイッター極左暴力集団とはテロや殺人を行ってきた過激派を指す。こうした集団が基地反対運動に入り込んでいる事は極めて恐ろしい」と投稿した。防衛省幹部は同日、「県外から沖縄に入った過激派が、反基地運動を先鋭化させている側面もある」と指摘した。

沖縄県では昨年10月、北部訓練場のヘリコプター離着陸帯(ヘリパッド)移設工事の妨害活動で、防衛省沖縄防衛局職員にけがを負わせたとして逮捕者が出ている。昨年9月には沖縄県警の池田克史本部長が県議会で、北部訓練場周辺の活動家について「県内のみならず県外からも各種団体、個人が参加している。極左暴力集団の参加も確認している」と答弁していた。

 

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極左暴力集団とは、極左の暴力集団に対する呼称。日本の警察などが、日本の新左翼党派などを指して使用している。マスコミ用語では過激派など、日本共産党用語では「ニセ「左翼」暴力集団」に相当する。

 

日本の新左翼は、日本の新左翼と呼ばれる政治思想や政治運動、政治勢力のこと。


1960年代以降に欧米などの先進国と同様に、日本でも従来の日本共産党日本社会党などを「既成左翼」と呼んで批判し、より急進的な革命や暴力革命を掲げて、直接行動や実力闘争を重視した運動を展開した諸勢力が、特に大学生などを中心に台頭した。

特に安保闘争ベトナム反戦運動などに大きな影響を与えたが、70年安保以降は内部の内ゲバや爆弾闘争などのテロリズムもあり、大衆の支持を失い影響力は低下した。


新左翼」とは総称的な呼称で、多数の相互に批判し合う思想・立場・党派も含み、その定義や範囲は立場によっても変化する。

一般には、反帝国主義、反共産党スターリン主義批判などの基本路線では一致していたが、イデオロギー的にはアナキズムマルクス主義レーニン主義トロツキズム毛沢東主義左翼共産主義など)、構造改革派などの幅をもつ。

 

 

 

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