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日本よ、侍国家たれ。

日本は「サムライ国家」としての意気を示し、いわれなき批判を仕掛けてくる不届き国家に対し、断固反論しなければならない。

●南朝鮮の冬期オリンピックに、日本は関わりません。また、お金だけ取られます。

■知れば知るほど嫌いになる ■阿呆! この罰あたりめが。 今こそ、脱亜論。

ついにIOC委員がキレ始めた韓国・平昌冬季五輪

 

開幕まで2年あまりとなった2018年平昌冬季五輪(韓国)だが、ここにいたって準備の遅れはあまり解消されず、地元メディアからは国際オリンピック委員会IOC)のイライラを伝える報道が目立っている。中国メディアにいたっては「日韓共催の可能性が高い」と、いったん完全否定された案を亡霊のようによみがえらせる始末。本当に大丈夫か。

 

 

イラつき始めたIOC

 

資金不足から競技場建設の遅れが常にささやかれてきた平昌五輪。14年暮れには降ってわいたように「日韓共催」案が浮上、ネットを中心に両国民の反対意見が飛び交い、朴大統領が可能性を否定して火が消えたはずだった。ところがまたぞろ、共催案が鎌首をもたげてきたというのだ。

 

原因は、一向にスピードアップしない準備状況にIOCがキレ始めたことにある。昨年から韓国各メディアが外交辞令だけでない、IOC委員の「本音」部分を伝え始めた。

 

中央日報電子版が韓国スポーツ界の大物、金雲竜・元IOC副委員長の言葉を引いて「私が会ったIOC委員はこのままだと失敗するかもしれないと心配している。あまりにも建設が遅れていて、約束したことをしていない」とIOC側のいらだちをストレートに伝えれば、昨年12月18日の朝鮮日報電子版は「(話法が)巧みな(IOCの)リンドバーグ調整委員長でさえ、韓国に来ると『遅れているひまはない』と頻繁に口にするという」と報道している。

 

 

プレ「五輪」ピンチ

 

同様に、中国メディアの上海青年報はこの2月6日、7日の2日間、テストイベントとしてアルペンスキーW杯が開かれる旌善(チョンソン)のスキー場が昨年暮れの段階で40%しか完成しておらず、開幕に間に合うよう完成できたら「奇跡的」という関係者の談話を掲載。

 

このため、同紙は「テストイベントが間に合わなければIOCが再び一部競技の海外での実施を韓国側に勧告するのは必至」と伝え、「欧州は遠い。日本での実施が現実的」とする関係者証言を載せている。

 

実は韓国内では平昌五輪の「分散開催」は半ば公然とささやかれており、特にフィギュアスケートやアイスホッケーといった人気スポーツは、インフラが整備されており、人口も多いソウル市内で開催してもいいのではないかという意見も散見される。先の金・元副委員長は「中央政府が数千億ウォンを(平昌に)出すことはできないし(中略)アジア大会ユニバーシアード、F1など地方が無分別に招致する大会ごとに企業もお金を出せない」と話しており、資金節約のため、分散や共催論が今後再燃焼する可能性は否めない。

 

 

再び「共催論」?

 

一昨年暮れの日韓共催論ではリュージュボブスレー、スケルトンが日本(長野)開催の“候補”として取り沙汰された。再度共催論が飛び出したときはスキー会場が出てくるかも。

 

分散開催に関しては、IOCは昨年3月末にいったん検討を終え、その可能性を否定。今後、準備不足が露呈し、IOC内で共催が望ましいという意見が再燃しても、国際サッカー連盟FIFA)が2002年日韓W杯のときにみせた「強制力」を有していないため、現実味に欠ける。

 

 

ただ、準備遅れは会場建設だけに止まらず、開催まであと2年というのに「大会マスコットがまだ決まっていない」(1月10日付朝鮮日報電子版)という状態だ。まずは来月のプレ五輪としてのアルペンW杯が無事開催できるのかどうかが今後を占う試金石になる。(市坪和博)

 

 

 

 

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